バレーボールはかつて屋外スポーツだったのをご存知だろうか。40年程前、中学校部活でバレー部の練習は屋外コートを使うのが普通であった。大会直前になってようやく、体育館使用を許可されたのを思い出す。
　高校時代も男子バレー部に所属、体育館練習が日常になったものの、その施設は梁が剥き出しで天井が低く、床は湾曲して埃だらけ。窓は何とビニール張りであった。このため、練習前には必ず床の雑巾掛けをしないと使えないオンボロ体育館だった。1年後には床材が新品になったが、天井の構造は変化なしであった。それでも週に一度だけ、天井の高い旧県営体育館を使用できたのは無上の喜びであったのが、体育館に纏わる思い出でもある。
　中年ど真ん中となった今では、バレーボールに親しむのは年１回のOB現役交流会だけに。さすがに体力の衰えは否めず、ジャンプ力が必要なアタックなどできたものではない。中にはハッスルする先輩方もいるけれど、50歳以上のOBチームではいい試合になっても現役女子に中々勝てないのが現実である。
　さて、体育館施設の新築問題である。個人的には中高6年間の競技バレー経験から、施設がより良くなることは非常に歓迎すべきことだと思う。ただ、超高齢少子化の中で、成人の国体競技を含めて現役プレーヤーが激減しているのも現実。周囲の知人らをみると、子供のスポーツ参加に併せて、裏方として審判や競技運営サポート等に携わるのがほとんどだ。
　中高年になればなるほど、体力的にも本格的な競技スポーツへの参加は厳しくなる。それでも、生活習慣病等に伴う疾病予防の必要性から、健康づくりの一環として運動に励むように。しかも手軽さが一番であるから、すぐにでもできるのがウォーキングやジョギングだ。今朝も蕎麦の花が盛りになった霧訪山山麓の上の原には、その賑わいの一端が見られた。
　これは超高齢少子化に伴う、極一般的な流れでもある。ただ、その中で市民のスポーツ振興をどうするのか。その基本計画もない中で、将来の健康スポーツのあり方をどう位置づけていくのか。
　一方で、体育館に限らず公共施設の老朽化は避けられない問題だ。右肩上がりの税収増や国の過不足ない予算措置等が期待できない中、どう優先順位を付けていくのか。多くの市民を交えた十分な議論が必要であろう。
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－参照・信毎「塩尻 飛躍を目指して」（中）

　実は塩尻産ワインがピンチなのである。塩尻ブランドとして注目が集まる一方、ワインの原点たるブドウ栽培の見通しが苦しいのだ。
　８月上旬、後援会支援者と伴に、塩尻市宗賀桔梗ヶ原のブドウ生産農家を訪ねた。「資材費や肥料等全てが値上がりしているのに、加工用ブドウの引取り値段は10年間ずっと据え置かれたままだ」。こんな状況では生産者がやっていけないというのだ。
　私も認識不足であった。市議時代を含め、そんな厳しい実態を知らなかった。行政は独自の取引制度を設け、市外よりも優遇措置をしているという説明を鵜呑みにしていた。
　また、市はワインブランドの推進に熱心な一方、「決まったことだ」として〝ワインロード〟とする県道拡幅の旗振りをして生産農地の提供を求める。さらに、「最後に残された開発地域」として住宅地に隣接する果樹園を引き受けて、宅地フロンティアとして新興住宅地の開発にも乗り出す。
　ブドウ栽培面積の減少は生産者の高齢化や後継者難、生産意欲の減退があるとは云え、市は「いいワインはいいブドウから」の基本を尊重して規模拡大を図ってブランド化を進めるのか、新たな住宅の開発地域として果樹園からの転換を図ろうとするのか、その2つの方向性は全く逆の方を向いている。
　野菜や果物の販売は生産者の顔が見える商品づくり、産地からの情報発信が極当たり前になった今、フランスのようにブドウ畑の格付けまでは難しくとも、生産者が栽培したブドウ単位でワイン醸造することは可能なはず。生産者の意欲を引き出して引取り価格を上げる具体的な工夫が求められる時であろう。
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－信毎参照記事「塩尻 飛躍を目指して」（上）

　

特定者の利得か　公共性・公平性は
　信州Fパワープロジェクトは林地斜面を開発した約20ｈａの用地で事業展開する。背後の東山山麓には国定公園が広がり、北東側には県郷土環境保全地域の牛伏寺鉢伏山麓も控えた場所。
　この事業は民間一社の独占状態で経営、木材供給のために県の仲介で11月には流通センターも整備される段取りだ。県費等の35億円を投入、総事業費は約120億円。木材加工場の建設が進む一方、その資金計画や経営計画は依然、未公表のまま。県費を計上する公的色彩の強い事業にしては、公共性や公平性に疑問符が付くのではないのか。市民らに対する今後の情報公開や説明責任が待たれる。

市間伐材買取が先行　発電計画は未だ不明　
　木質バイオマス発電施設工事の時期や発電運用計画が不明の中、「軽トラに積んで晩酌代を」と塩尻市は9月から間伐材の買取事業に着手。市内の針葉樹１㎥当り3千～4千円で購入する見込み。信州Fパワー事業地の近くに集積場を設けて実施する予定。一方、間伐材等を燃料とするバイオ発電の運用は2年後ながら、同発電との整合性は課題として残されたままだ。
　やはり、最も不安が募るのは同発電に伴う周辺環境への影響だ。発電量1万ｋｗの県内最大のバイオ発電であり、環境影響評価の調査は事業者の責務だろう。同事業の「森と生きる 森を生かす」という壮大な理念を忘れてほしくないものである。